電気療法・温熱療法・牽引療法は何が違う?施術所での使い分けの考え方

ブログ監修者

棚橋 和宏

行政書士/医療経営士3級

棚橋 和宏
(たなはし かずひろ)

emio株式会社 補助金・助成金情報担当
笑みを行政書士事務所 行政書士

【保有資格】

資格:医療経営士3級
医療経営士3級
行政書士登録証
行政書士登録証
(令和8年7月15日登録)

大手リハビリ機器メーカーで7年半、医療機器コンサルタント会社で4年勤務。現在はemio株式会社にて、接骨院・整骨院・鍼灸院向けの医療機器導入、補助金・助成金情報の発信、設備投資に関する相談対応を行っています。

令和8年7月15日付で行政書士登録。笑みを行政書士事務所を開設し、補助金申請書類の作成支援、許認可に関する相談、事業者向けの書類作成支援にも対応しています。

本ブログでは、施術所業界の現場感と行政書士としての知見をもとに、補助金・助成金、設備導入、Web集客、AI活用などに関する情報をわかりやすくお届けします。

電気療法・温熱療法・牽引療法は、施術所で導入されることの多い物理療法ですが、身体に加える刺激の種類も、はたらきかける深さや範囲も異なります。名称としては知られていても、どの場面でどれを選ぶかという判断基準までは院内で共有されていない施術所も少なくありません。本記事では、この3つの違いを刺激の性質という軸で整理したうえで、施術の流れの中での使い分けと、運用にあたって確認しておきたい点をまとめます。

3つの物理療法は何が違うのか

閉院後のスタッフルームに、大きさの異なる施術用機器が間隔をあけて置かれている様子

身体に加えている刺激の種類が違う

3つの物理療法を分ける最も大きな違いは、身体に加えている物理的な刺激が何であるかという点です。電気療法は電流、温熱療法は熱、牽引療法は引っ張る力と、それぞれまったく性質の異なる刺激を扱っています。例えば、電気療法は神経や筋への刺激を意図して用いられる一方、牽引療法は関節や周辺組織にかかる物理的な負担の調整を意図して用いられるなど、そもそも狙っている対象が異なります。ただし、刺激の種類が違うからといって優劣があるわけではないため、どれが優れているかではなく、目的に対してどれが合っているかという見方で捉えることが大切です。

はたらきかける深さと範囲が違う

同じ身体への刺激であっても、どのくらいの深さまで、どの程度の広さに届くのかという点にも差があります。温熱療法はあたため方によって表層にとどまる場合と深部まで届く場合があり、電気療法は電極の貼り方や出力の種類によって刺激の及ぶ範囲が変わります。例えば、広い面を一度にあたためたい場合と、特定の筋に絞って刺激を加えたい場合とでは、選ぶべき手段が変わってきます。注意点として、深く届くほど良いという理解で機器を選ぶと、本来は表層への穏やかな刺激で足りる場面にまで強い設定を使うことになりかねないため、深さは目的に合わせて考える必要があります。

施術の流れの中で置かれる位置が違う

3つは、施術全体のどの段階で用いられるかという点でも性格が分かれます。温熱療法は手技療法の前に身体を整える準備として取り入れられることが多く、電気療法は手技の後や施術の仕上げの段階で用いられる場面が見られます。例えば、来院から退出までの流れを一本の線として考えると、同じ時間枠の中でどこに機器を置くかによって、施術全体の組み立て方が変わってきます。ただし、置く位置を固定して考えすぎると、来院者の状態に合わない順番で機械的に流れてしまう可能性があるため、あくまで目安として扱うことが望ましいといえます。

違いを言葉にしておくと説明が揃う

3つの違いを院内で言語化しておくことは、来院者への説明の質にも関わってきます。何のためにその機器を使うのかをスタッフごとに違う言葉で説明していると、来院者は施術の意図を受け取りにくくなります。例えば、電気療法について「筋肉にはたらきかけるために行っています」と共通の言い方を決めておくだけでも、説明の揺れは小さくなります。注意点として、説明を揃えることと、効果を断定して伝えることは別の話であるため、共通化する言い回し自体が言い切りの表現になっていないかは確認が必要です。

電気療法の特徴と使いどころ

施術室のワゴンに、束ねたコード類とたたんだタオルが並ぶイメージ

電流の種類によって狙いが変わる

電気療法とひとくくりに呼ばれていますが、用いる電流の種類によって性格が大きく異なります。低周波による刺激、複数の周波数を干渉させる方式、筋の収縮を意図した刺激、微弱な電流を用いる方式など、機器によって扱える出力は異なります。例えば、同じ電気療法機器であっても、搭載されているモードによって想定している使い方が違うため、導入時にはどの方式を主に使うのかを整理しておくと運用しやすくなります。ただし、モードの名称だけで判断すると実際の出力特性を取り違える可能性があるため、取扱説明書の記載を確認したうえで扱うことが前提になります。

施術所で取り入れられやすい場面

電気療法は、一定の刺激を継続して加えたい場面で取り入れられることがあります。手技で同じ強さの刺激を同じ時間続けることは施術者の負担が大きく、機器であれば設定した条件を保ちやすいという特性があります。例えば、手技による施術を行った後、筋の緊張が残りやすい部位に対して一定時間の刺激を加える、といった使われ方が見られます。注意点として、待ち時間を埋める目的で漫然と機器をあてる運用になってしまうと、何のための施術か院内でも曖昧になりやすいため、目的を記録に残す習慣が役立ちます。

電極の貼り方で伝わり方が変わる

電気療法では、電極やパッドをどこにどう貼るかによって、刺激の伝わり方が変わります。貼付位置が狙った部位からずれていると、意図した範囲に刺激が届かないことがあります。例えば、同じ出力設定であっても、電極の間隔を変えるだけで来院者の感じ方が変わることがあるため、設定値だけでなく貼り方も含めて手順を決めておくと再現性が高まります。ただし、来院者が感じる強さには個人差があるため、数値の設定をそのまま使い回すのではなく、その都度確認しながら調整する姿勢が求められます。

確認しておきたい適応と禁忌

電気療法には、避けるべきとされるケースがいくつか知られています。心臓ペースメーカーなど植込み型の電気機器を使用している方、妊娠中の方、知覚に障害がある部位、皮膚に傷や疾患がある部位などは、一般に慎重な判断が求められるとされています。例えば、問診票にペースメーカーの使用を確認する項目を設けておくことで、聞き漏らしを防ぎやすくなります。注意点として、口頭での申告だけに頼ると情報が抜けやすいため、確認の手順そのものを仕組みとして用意しておくことが安全な運用につながります。

温熱療法の特徴と使いどころ

開院前の事務机を真上から見た、ノートに手順のメモを書き足す手元

あたため方によって届く深さが変わる

温熱療法は、あたためる手段によって熱の伝わり方と届く深さが異なります。ホットパックのように熱を直接伝える方法は比較的表層にはたらきかけるとされ、機器によって深部への到達を意図したものもあります。例えば、広い範囲を穏やかにあたためたい場合と、特定の部位に絞ってはたらきかけたい場合とでは、適した手段が変わってきます。ただし、深部まで届くとされる機器ほど設定や適用部位の条件が細かく定められていることが多いため、機器ごとの指示に従った運用が欠かせません。

施術前の準備として使われることが多い

温熱療法は、手技療法に入る前の準備として取り入れられる場面が多く見られます。身体があたたまった状態のほうが、その後の施術を進めやすくなる場合があるためです。例えば、冬場に来院者の身体が冷えている場合、はじめに温熱療法を行ってから手技に移るという流れを基本にしている施術所もあります。注意点として、準備として行うことが習慣化すると、状態を見ずに全員に同じ手順を適用してしまいやすくなるため、毎回必要かどうかは個別に判断することが望ましいといえます。

急性期かどうかの見極めが要点

温熱療法を用いるかどうかの判断では、その部位が急性の炎症を伴う状態かどうかの見極めが重要になります。腫れや熱感、強い痛みを伴う状態にあたためる施術を行うと、かえって負担をかける可能性があるとされています。例えば、来院時の問診で痛みが出てからの経過を確認し、受傷直後と考えられる場合は温熱を用いない判断をする、といった運用が考えられます。ただし、経過の長さだけで一律に判断できるとは限らないため、局所の状態を確認したうえで総合的に判断する必要があります。

温度と時間の管理を手順にする

温熱療法では、どの程度の温度でどれくらいの時間あてるのかという管理が、安全な運用の前提になります。あたため過ぎは皮膚への負担につながる可能性があり、特に知覚が鈍くなっている部位では来院者が気づきにくいことがあります。例えば、施術の途中で一度声をかけて熱さの感じ方を確認する手順を決めておくと、異変に気づきやすくなります。注意点として、タオルの枚数や当て方といった細かな条件でも体感は変わるため、スタッフごとのやり方に差が出ていないか定期的に見直すことが大切です。

牽引療法の特徴と使いどころ

受付のガラス越しに、梱包された荷物を台車で運び入れる配送業者の様子

引っ張る力の加え方には種類がある

牽引療法は、首や腰に対して一定の力を加える物理療法ですが、力の加え方には違いがあります。一定の力をかけ続ける方式と、力を加えたり緩めたりを繰り返す方式があり、機器によって設定できる範囲は異なります。例えば、同じ部位を対象とする場合でも、どちらの方式を選ぶかによって来院者の感じ方は変わってきます。ただし、方式の違いは機器の仕様に依存するため、導入前にどの設定が可能かを確認しておかないと、想定していた運用ができないことがあります。

対象となる部位と設定の考え方

牽引療法では、対象とする部位に応じて姿勢や角度、ベルトの装着位置といった条件を整える必要があります。条件が合っていないと、狙った部位に力が伝わらないばかりか、別の部位に負担がかかることもあります。例えば、ベルトの位置が適切でないまま実施すると、来院者が不快感を訴える原因になることがあります。注意点として、力の強さは最初から高い設定にするのではなく、来院者の状態を見ながら段階的に調整していく進め方が一般に推奨されています。

実施中の様子を確認しながら進める

牽引療法は機器が自動で動作する時間が長いため、設定後に目を離しやすい施術でもあります。しかし、実施中に気分の不良や強い不快感が生じる可能性は否定できず、来院者が自分から声を上げにくい状況も考えられます。例えば、手元で停止できるスイッチを渡しておく、途中で一度様子を確認するといった運用を決めておくと、異変に対応しやすくなります。ただし、仕組みを用意しても使い方を説明していなければ機能しないため、開始前の声かけとセットで考える必要があります。

慎重な判断が求められるケース

牽引療法についても、実施を避けるべき、あるいは慎重な判断が求められるとされる状態が知られています。骨がもろくなっている可能性がある場合、強い神経症状を伴う場合、関節の不安定性が疑われる場合などが挙げられます。例えば、しびれや力の入りにくさを訴える来院者については、牽引を行う前に医療機関への受診を勧めるという判断も選択肢になります。注意点として、判断に迷う状態を施術所内だけで抱え込まない体制をつくっておくことが、結果として来院者の不利益を避けることにつながります。

3つをどう使い分け、院内で運用するか

曇りの日に、開け放した玄関から土間と奥の廊下・階段を見通した院の入口

「何を補いたいか」から逆算する

使い分けを考えるときは、機器の側から選ぶのではなく、手技だけでは補いにくい部分が何かという点から逆算すると整理しやすくなります。継続的な刺激を加えたいのか、身体をあたためた状態をつくりたいのか、関節まわりにかかる負担を調整したいのかによって、候補となる物理療法は変わります。例えば、施術前の準備が課題なのか、施術後に残る緊張への対応が課題なのかを言葉にしてみると、選ぶべき手段が見えやすくなります。ただし、目的が複数ある状態で機器を増やしていくと運用が煩雑になるため、優先順位をつけて導入を検討することが現実的です。

組み合わせるときは順番と理由を決めておく

複数の物理療法を組み合わせる場合、どの順番で行うのか、なぜその順番なのかを決めておくことが運用の安定につながります。順番に理由がないまま並べてしまうと、施術の流れが長くなるだけで、来院者には何のための時間か伝わりにくくなります。例えば、あたためてから手技に入り、最後に電気刺激を加えるという流れであれば、それぞれの段階に役割を割り当てて説明することができます。注意点として、組み合わせの数を増やすほど所要時間と機器の占有時間が延びるため、予約枠の設計とあわせて考える必要があります。

使い分けの基準を院内で共有する

使い分けの判断が院長の経験だけに依存していると、スタッフが増えたときに運用が揃わなくなります。どの状態のときにどの物理療法を候補とするのか、避けるべきケースは何かを、簡単な形でまとめて共有しておくと判断のばらつきを抑えやすくなります。例えば、各機器について目的と避けるべきケースを数行でまとめた一覧を用意し、新しく入ったスタッフが最初に目を通す資料にしておく方法があります。ただし、一覧はあくまで判断の出発点であり、個別の状態については都度確認するという前提も、あわせて伝えておくことが大切です。

説明・記録・保守を仕組みとして回す

物理療法は刺激が目に見えにくいため、何のために行っているのかを伝える説明と、何を行ったかを残す記録が、運用の両輪になります。あわせて、機器は定期的な点検があってはじめて設定どおりの動作を保ちやすくなります。例えば、施術内容の記録に機器名と部位、設定の要点を残しておくと、次回以降の調整や引き継ぎがしやすくなります。注意点として、記録の項目が多すぎると形骸化しやすいため、運用を続けられる範囲に絞って設計することが、結果的に情報の蓄積につながります。

まとめ

電気療法・温熱療法・牽引療法は、電流・熱・牽引力というそれぞれ異なる刺激を扱う物理療法であり、はたらきかける深さや、施術の流れの中で置かれる位置にも違いがあります。どれが優れているかという比較ではなく、手技だけでは補いにくい部分が何かという視点から、目的に合うものを選ぶ考え方が土台になります。

3つに共通しているのは、避けるべきとされるケースの確認と、実施中の様子を見ながら調整する姿勢が欠かせないという点です。判断に迷う状態については施術所内だけで抱え込まず、医療機関への受診を勧める選択肢も含めて考えておくことが、来院者の不利益を避けることにつながります。

使い分けの基準や組み合わせの順番、説明と記録のしかたを院内で共有できている施術所ほど、機器の導入後も運用が安定しやすくなります。すでに導入している機器について、何のために使っているのかを言葉にしてみるところから整理を始めると、進めやすくなるでしょう。


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